カーボンニュートラルは、ニュースや新聞などでも頻繁に取り上げられ、企業や社会が積極的に取り組むべき重要な課題として注目されています。
しかし、具体的に何をすればいいかわからないという企業も多いのではないでしょうか。
本記事では、そもそもカーボンニュートラルとは何かについて説明し、オフィスでできる具体的な取り組みについても紹介するので、オフィスでカーボンニュートラルを目指したいと考えている企業は、ぜひ参考にしてください。
カーボンニュートラルとは何か？
「カーボンニュートラル」とは、簡単に言うと、人間が出したCO2などの温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすることです。具体的には排出されたCO2を植物が吸収したり、再生可能エネルギーを使用したりして、全体で排出量をゼロに近づけるという考え方のことです。
地球温暖化の原因のひとつである温室効果ガスを減らすことは、気候変動を抑えるためにも重要と言われています。特にオフィスでは、多くのエネルギーが使われており、その中には電気や紙なども含まれています。これらの利用方法をオフィスとして見直すことが、カーボンニュートラル達成への大きな一歩となります。
オフィスでカーボンニュートラルを目指すメリット
オフィスでカーボンニュートラルを目指すメリットは、具体的にどのような内容があげられるのでしょうか。オフィスにとって幅広いメリットがあるので、詳しく知りたい方は下記の内容をチェックしてみてください。
コスト削減効果
オフィスでカーボンニュートラルを目指すことで、毎月の電気代やエネルギー関連のコストを削減できます。
例えば、従来の電球をLEDに替えるだけで電気使用量を大幅に減らすことができます。
また、オフィス機器を使わない時に電源をオフにすることも、年間を通じて見れば大きな節約効果を生み出します。ペーパーレス化による紙やインク、印刷機の使用量を減らすことでも、経費の削減につなげることができるでしょう。
さらに、エアコンの設定温度を季節に応じて適切に管理したり、省エネ性能の高いオフィス機器を導入したりすることで、これまで以上にコスト削減が期待できます。
このように、オフィスでちょっとした工夫をするだけで、幅広いコストを抑えられます。環境がよくなるだけではなく、オフィスで発生するコストも抑えられるので、大きなメリットと言えます。
企業イメージの向上
環境保護に積極的に取り組む企業は、社会的責任を果たしているとみなされ、顧客や取引先から高く評価される傾向にあります。
企業として環境問題に真剣に取り組んでいる姿勢をアピールできるため、ブランド価値の向上にも繋がります。環境問題に関心が高まる中、企業のCSR（企業の社会的責任）の観点からも、環境対策を行う企業は競争力が向上するでしょう。
さらに、環境活動への取り組みを積極的に情報発信することで、優秀な人材の採用や社員の定着率の向上といった効果も期待できるので、オフィス全体で取り組むことで多くのメリットを獲得できます。
社内の意識改革とモチベーション向上
オフィスで環境保護の取り組みを進めることで、社員一人ひとりが「自分たちの行動が地球の環境を守ることに繋がっている」と実感し、環境への関心が高まります。
また、日々の業務の中で無駄なエネルギーや紙の使用を減らすといった具体的な行動が習慣化することで、持続可能な社会についての理解が深まります。
その結果、社員は自分の仕事に社会的な意義ややりがいを感じやすくなり、会社に対する満足度やモチベーションも自然と高まっていきます。
さらに、職場全体が環境保護という共通の目標に向かって協力し合うことで、コミュニケーションが活発になり、チームワークが強化されるというメリットも生まれます。
オフィスでできる取り組みとは？
カーボンニュートラルの取り組みは、オフィスでもできることがたくさんあります。下記では具体的な取り組みをあげているので、何から始めたらいいかわからない方はぜひ参考にしてください。
電気の無駄遣いをなくす
電気の無駄遣いをなくすことは、カーボンニュートラルの取り組みの一つとしてあげられます。使わない部屋の電気を消したり、使用していないパソコンやプリンターの電源をオフにしたりするだけでも、消費電力を大きく削減できます。
また、省エネ効果の高いLED照明や省エネ家電の導入も有効的な取り組みと言えるでしょう。
その他、空調管理についても、エアコンの設定温度を夏は高めに、冬は低めに設定することでエネルギー消費を抑えられます。
これらの取り組みを継続することで、年間で大幅なエネルギー節約が可能となります。特に現在は電気代の高騰などもあげられますので、コストの負担を抑えるという面でも電気の無駄遣いをなくすことはおすすめの取り組みの一つとなっています。
ペーパーレス化を進める
会議資料や社内の書類をデジタル化することで、紙やインクの使用量を大幅に減らせます。紙の消費を減らすことは森林資源の保護にもつながり、CO2吸収源を守ることになります。
具体的には、紙で配布していた資料をPDF形式で共有したり、オンラインで閲覧できる共有フォルダを導入したりすると効果的です。
また、電子署名や電子印鑑などを導入して契約書類もデジタル化すれば、紙やインクだけでなく、郵送コストも削減できます。
デジタル化にはさまざまなクラウドサービスがあるので、それらを活用すると、オフィス外でも簡単に情報共有や閲覧が可能になり、テレワークを推進する際にも役立ちます。
これらの取り組みを実施することで、カーボンニュートラルを目指せるだけでなく、業務効率も向上し、働き方改革にもつながるなど幅広いメリットがあります。
リサイクルの徹底をする
オフィス内でのリサイクルを徹底することは、資源の無駄遣いを防ぎ、環境負荷を大幅に軽減する重要な取り組みになります。
まずはオフィス内に分別ごみ箱を設置し、紙類、プラスチック、金属、ガラス、電子機器などを明確に分けることが重要です。使用済みの紙はシュレッダー後に再生紙として利用されるよう回収しましょう。
さらに、プラスチック製品やペットボトル、アルミ缶もリサイクルできるよう専用の回収場所を設けることで、資源の再利用が促進されます。また、リサイクル製品の積極的な購入を促進することによって、資源の循環利用につながります。
これらの取り組みも社内で簡単に行うことができますし、コストがかかることでもないので積極的に実施しましょう。
残業をできる限り減らす
残業を減らすことは、カーボンニュートラル達成に効果的な取り組みになります。オフィスでの残業が多いことで、照明やエアコン、パソコンなどの電力を使い続けることになるため、エネルギー消費量が増えます。
残業を削減することでこれらのエネルギー使用を抑えることができ、CO2排出量の削減につながります。また、働き方を効率化することは、社員の健康や生産性も向上すると言われています。カーボンニュートラルを実現しつつ、社員にもメリットの多い取り組みとなりますので、実現可能な企業は積極的に実施しましょう。
テレワークの実施
テレワークの実施は、カーボンニュートラルの取り組みの一つとして効果的な内容となっています。
例えば、テレワークを実施すれば、通勤に使われる自動車や公共交通機関を使用する必要がなくなります。自動車等は大量のCO2を排出するため、多くの企業でテレワークを実施し、通勤がなくなればその分CO2の排出を抑えることができ、カーボンニュートラルの実現に大きく近づくことができるでしょう。
また、テレワークはオフィスの照明やエアコンの使用量も抑えられるため、さらに省エネルギー化を進めることができます。テレワークはコロナ流行時に多くの企業が行っていましたが、今後もカーボンニュートラル実現のために必要不可欠な働き方と言えるでしょう。
オフィスでの取り組みを成功させるポイント
カーボンニュートラルの実現に向けてオフィスでできる取り組みは数多くありますが、闇雲に取り組んでも失敗に終わる可能性があります。そこで、成功させるポイントを下記にまとめていますので、取り組みを実施する前に確認してください。
具体的で分かりやすい目標を設定する
オフィスでの取り組みを成功させるには、明確で具体的な目標を立てることが重要です。
例えば「電気使用量を1年間で10％削減する」「紙の使用量を半年で20％減らす」など、数字を含めた目標を設定することで、社員が意識しやすくなります。
また、定期的に達成度を確認し、進捗を共有することで、社員のモチベーション維持や意識の向上にもつながりますので、具体的でわかりやすい目標を設定してから取り組むようにしましょう。
全社的な意識向上と継続的な教育
カーボンニュートラルの取り組みを一過性のものにしないためには、全社員がその重要性を理解し、日常業務に取り入れる意識を持つことが必要です。
具体的には、定期的な勉強会やワークショップを開き、取り組みの意義や具体的な方法を共有すると効果的です。また、成果を社内で積極的に共有することで、意欲的な参加を促すことができるのでおすすめです。
まとめ
今回は、カーボンニュートラルに向けてオフィスでできる取り組みについて紹介しました。オフィスでできる取り組みには、そのほとんどが今からでもできるものばかりとなっていまます。カーボンニュートラルの実現に向けて意識を高めたいと考えている企業は、ぜひ今回紹介した内容も参考にしながら始めてみてください。
また、社内でできる取り組みに限界を感じている場合は、EMSなどのITシステムの導入がおすすめです。ビルドスマートでは、それぞれの企業に最適なシステム導入支援を実施しており、補助金を使うことで通常よりも安く導入することが可能となっています。今なら活用できる補助金が多いので、興味がある方はお早めにご相談ください。