ZEBとは？導入に利用できる補助金一覧とあわせて紹介！

ZEBとは、「Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）」の略で、建物が使うエネルギーをできる限り減らし、さらに自分でエネルギーを作ることで、エネルギーの消費を実質ゼロにする建物のことを言います。

建物のZEB化は、電気代やガス代を大幅に削減できるだけではなく、省エネ対策がしっかりとされているため、ビルの資産価値も上がりやすいなど、幅広いメリットがあります。

本記事では、ZEBの概要について解説し、ZEB化の達成のために必要になる設備導入にかかる費用を抑えられる補助金の紹介もしますので、コストを抑えながら建物のZEB化を目指したい事業者は、ぜひ参考にしてください。

ZEBとは

ZEB（ゼブ）とは、「Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）」の略で、建物が使うエネルギーを減らし、自分でエネルギーを作ることでエネルギーの消費をゼロにすることを目指す非住宅建築物のことです。

例えば、断熱性能を上げて冷暖房の効率を良くしたり、太陽光発電を利用して電気を作ったりすることで、エネルギーの無駄をなくします。

このようなZEBの考え方は、環境問題や電気代の削減に貢献することができるため、今後のビル建築においては重要な役割を果たすと考えられています。

特に環境問題が重視されている現代では、建物のZEB化が注目されており、今後はこのような建物が増えていくと予想されています。

ZEBの仕組み

ZEBでは、「省エネ（エネルギーを減らす）」と「創エネ（エネルギーを作る）」を組み合わせることで、エネルギーの消費を抑えます。具体的な省エネと創エネについては、下記で例を紹介していますので、よくわからない方は参考にしてください。

【省エネ（エネルギーを減らす）】

• 高断熱の建物を作り、夏は涼しく、冬は暖かく保つ
• LED照明や省エネエアコンを使い、エネルギーの無駄を減らす
• スマートシステムを活用し、エネルギーの使い方を最適化する

【創エネ（エネルギーを作る）】

• 太陽光発電を設置し、自分で電気を作る
• エネルギーを蓄える設備を導入し、必要なときに使う

上記のように両者を組み合わせることで、ビル全体で使うエネルギーと作るエネルギーのバランスが取れ、エネルギー消費をゼロに近づけることができます。

ZEBの種類

ZEBには、大きく分けると4つの種類が存在しています。それぞれ特徴について紹介するので、参考にしてください。

ZEBの導入が注目されている理由

ここまでZEBの概要について紹介しましたが、これからの時代はZEBの導入が必要とされており、理由は大きく分けて3つあります。

1つ目は電気代や光熱費の削減があげられます。エネルギーの無駄を減らし、太陽光発電などで自家発電を行うことで、建物の運営コストを大幅に抑えられます。エネルギー価格の変動が激しい現代では、コスト削減の面でもZEBの導入が有効と言えるでしょう。

2つ目は、建物の快適性向上があげられます。高い断熱性能や効率的な空調システムにより、夏は涼しく冬は暖かい環境を作ることができます。オフィスや商業施設では、快適な空間が働く人の集中力や生産性向上にもつながるため、快適に過ごせる環境を作れるのは大きなメリットと言えます。

3つ目は、ビルの資産価値を高められるからです。環境性能の高いビルは、長期的に見て評価が上がりやすく、将来的な売却やテナント誘致にも有利と言えます。

以上の理由から、建物のZEB化には幅広いメリットがあるので、導入が注目されています。

ZEB導入に利用できる補助金まとめ

国や地方自治体では、ZEB導入に利用できる補助金の公募を実施しています。補助金を活用することで、設備導入にかかる費用の一部を支援してもらえるため、通常よりも安く導入できるメリットがあります。

実際に補助金を活用してZEBの導入を検討している事業者も多いと思うので、この見出しでは具体的な補助金を紹介します。それぞれ内容や条件なども異なるので、自社に当てはまるものを選定し、申請してください。

ZEB普及促進支援事業

環境省は、2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を目指し、その一環として「ZEB普及促進支援事業」を行っています。この補助事業は、建物のエネルギー効率を高め、CO2の排出を減らすことを目的としています。

主な事業内容

ZEB普及促進支援事業では、主に3つの事業内容を支援しています。詳しくは下記リストに紹介しているので参考にしてください。

• 新築建物のZEB化支援：新築建物が、エネルギーを効率的に使い、CO₂の排出を抑えるように、高性能な設備の導入を支援します。
  
  
• 既存建物のZEB化支援：既存建物を改修して、エネルギー効率を高め、CO₂の排出を減らす取り組みを支援します。
  
  
• 非住宅建築物ストックの省CO2改修調査支援事業：既存建築物ストックの省CO2改修によるZEBの達成可能性・省CO2効果についての調査を支援します。

上記が主な事業内容となっています。それぞれで補助要件が異なりますので、申請の際には事前に公式サイトの資料や公募要領をチェックしてください。

補助率と補助額

ZEB普及促進支援事業の補助率は、建物の面積や、ZEBの種類に応じて決まります。下記の表に補助率はまとめていますので、参考にしてください。

補助額については、事業内容によって異なります。詳しくは下記のリストにまとめていますので参考にしてください。

• 新築建物のZEB化支援：上限3～5億円
• 既存建物のZEB化支援：上限3～5億円
• 非住宅建築物ストックの省CO2改修調査支援事業：上限100万円

LCCO2削減型の先進的な新築ZEB支援事業

環境省は、建物全体のCO2排出量を削減し、より環境にやさしい建築を推進するために「LCCO2削減型の先進的な新築ZEB支援事業」を実施しています。この事業では、ZEBの普及を促進するために、高性能な省エネ設備を導入する企業や団体に対して、補助金を提供する制度となっています。

事業内容

「LCCO2削減型の先進的な新築ZEB支援事業」では、ZEB化を進める建築プロジェクトを支援します。具体的には下記のような建物が対象となりますので、参考にしてください。

• エネルギー消費量を大幅に削減したZEB仕様の建築物
• 建築時のCO2排出削減にも取り組む建物（環境に配慮した建材の使用など）
• 運用時に再生可能エネルギーを活用し、省エネ運用を行う建築物

「LCCO2削減型の先進的な新築ZEB支援事業」は、特に省エネ・創エネ技術を組み合わせ、ライフサイクル全体のCO2排出削減に取り組むプロジェクトが優先的に支援されます。

補助率と補助額

補助金の割合は、ZEBのランクによって異なります。詳しくは下記の表にまとめていますので、そちらを参考にしてください。

※「ZEB Oriented」は、大規模建築物（10,000㎡以上）を対象としています。

補助額については、上限として5億円に設定されています。

中小規模事業所のゼロエミッションビル化支援事業（東京都）

東京都は、2050年までにCO2排出をゼロにする「ゼロエミッション東京」の実現を目指しており、その一環として中小規模事業所のゼロエミッションビル化支援事業を新たに開始しました。

この事業では、中小規模の事業所がゼロエミッションビル化を進めるために必要な設備導入に対して、費用の一部を補助してくれるものとなっています。

対象となる事業者

対象となる事業者は、東京都が公募している補助金となるため、東京都内の中小企業になります。

また、中小企業が事業を運営するリース事業者やESCO事業者も対象となっています。

主に中小企業が対象となっている補助金ですが、医療機関や学校、社会福祉法人も対象に含まれており、申請が可能です。

補助対象となる取り組み

中小規模事業所のゼロエミッションビル化支援事業は、建物のエネルギー消費を減らし、CO2排出量を抑えるための技術や設備の導入に対して支援されます。具体的には下記の取り組みが対象となります。

• 建築省エネルギー技術（パッシブ技術）
• 断熱材の導入
• 断熱・遮熱の施行（※建築工事や鉄骨工事は除く）
• 設備省エネルギー技術（アクティブ技術）
• 省エネ型の空調設備・照明設備・換気設備・給湯設備・昇降設備の導入
• 再生可能エネルギー技術
• 太陽光発電・風力発電設備の設置
• 地中熱利用や太陽熱利用設備の導入
• 蓄電池の導入（再エネ発電設備とセットの場合）

補助率と補助額

中小規模事業所のゼロエミッションビル化支援事業には大きく分けてゼロエミビル化改修と省エネルギー設備導入に分けられており、それぞれで補助額が異なります。詳しくは下記の表をご覧ください。

まとめ

今回は、ZEBの概要から導入に活用できる補助金をまとめました。ZEBの導入には幅広いメリットがあるため、国や地方自治体が出している補助金の種類も多いのが特徴です。補助金を活用することでコストを抑えてZEB化が可能になるので、この機会に申請を検討してみてください。

ビルドスマートでは、補助金を活用したZEB導入の支援を実施しています。事業者様のビルに最適な設備の選定のみならず、補助金の申請までトータルでサポートしていますので、特にコストを抑えながら設備導入をしたいと考えている事業者様は、ぜひお気軽にご相談ください。